GMAPの無料練習問題・解説（BF・CT）

正解はB：加工技術は内部環境、規制緩和は外部環境である

A：この選択肢が違う理由

規制緩和は市場を取り巻く制度の変化で、自社の内部環境には分類しません。

B：正解の理由

加工技術は自社の経営資源、規制緩和は外部の制度変化です。内部・外部を分けてから、強み・弱み・機会・脅威を検討します。

C：この選択肢が違う理由

内部と外部の分類が逆です。加工技術は自社が持つ資源です。

D：この選択肢が違う理由

加工技術は自社の内部環境です。競合がまねしにくいという比較情報も、その資源の評価に使います。

別の問題でも使うには：規制緩和を機会と見るか脅威と見るかは、参入先・競争条件・自社の立場によって変わります。「外部だから機会」とは決めません。

正解はC：ターゲティング

A：この選択肢が違う理由

市場を似たニーズや属性の集団に分ける、前半の作業です。

B：この選択肢が違う理由

競合と比べて顧客の頭の中にどのような価値・位置づけを築くかを考える作業です。

C：正解の理由

分けた市場のうち、どの顧客集団を対象にするか選ぶのがターゲティングです。

D：この選択肢が違う理由

販売経路の設計は、選んだ顧客へ価値を届ける施策です。顧客集団そのものを選ぶ作業ではありません。

別の問題でも使うには：「運動後の回復を手軽に支える飲料」と競合との差を顧客に伝える位置づけまで決めるなら、ポジショニングの検討へ進みます。

正解はA：職務等級制度

A：正解の理由

職務の価値を基準に等級を決める職務等級制度です。「人の保有能力」と「担当する仕事の価値」を区別します。

B：この選択肢が違う理由

勤続年数を基準にする説明です。今回の基準は仕事の責任・難しさです。

C：この選択肢が違う理由

職能資格制度は、主に人が持つ職務遂行能力を基準とする考え方です。

D：この選択肢が違う理由

MBOは目標設定・遂行・振り返りの仕組みです。今回の等級区分の基準そのものではありません。

別の問題でも使うには：担当する仕事が同じでも、保有する職務遂行能力に応じて等級を分ける、という条件なら職能資格制度を検討します。

正解はD：仕事を通じた達成

A：この選択肢が違う理由

会社の方針・管理は、一般に衛生要因として整理されます。

B：この選択肢が違う理由

作業環境などの労働条件は、一般に衛生要因です。

C：この選択肢が違う理由

対人関係は、一般に衛生要因として整理されます。

D：正解の理由

仕事上の達成・承認・仕事そのものなどが動機づけ要因です。職務内容と職務環境を分けて考える枠組みです。

別の問題でも使うには：この理論上の分類から「給与や環境は意欲に一切影響しない」とは言えません。個人差や報酬の公正さも含めて考えます。

正解はC：200個

A：この選択肢が違う理由

固定費を単価だけで割り、変動費を無視しています。

B：この選択肢が違う理由

固定費を1個当たり変動費で割っても、固定費を回収する販売数量にはなりません。

C：正解の理由

1個当たり限界利益は1,000−600＝400円。80,000÷400＝200個です。売上200,000円−変動費120,000円−固定費80,000円＝0円と検算できます。

D：この選択肢が違う理由

400は1個当たり限界利益の金額です。販売数量と金額を混同しています。

別の問題でも使うには：単価と1個当たり変動費を変えず、固定費だけが120,000円へ増えたら、120,000÷400＝300個です。

正解はB：20万円

A：この選択肢が違う理由

220万円×10％を計算した値であり、将来の入金を現在価値へ割り引いて初期投資を引いた値ではありません。

B：正解の理由

入金の現在価値は220÷1.10＝200万円。NPVは200−180＝20万円です。

C：この選択肢が違う理由

220−180＝40万円は単純な収支差です。1年という時間の違いを反映していません。

D：この選択肢が違う理由

200万円は将来入金の現在価値です。NPVでは、そこから現在の初期投資180万円を引きます。

別の問題でも使うには：初期投資だけが200万円ならNPVはゼロ。指定された割引率10％の要求収益率をちょうど満たす、という意味です。

正解はB：オンライン申込は2件減った

A：この選択肢が違う理由

割合が上がっても、全体の件数が減っているため、件数の増加は言えません。

B：正解の理由

前年200×25％＝50件、今年160×30％＝48件。オンライン申込は2件減っています。

C：この選択肢が違う理由

窓口申込は前年150件、今年112件です。同じ件数ではありません。

D：この選択肢が違う理由

件数と割合だけでは原因を判断できません。案内の効果を比較・検証する追加情報が必要です。

別の問題でも使うには：割合は5ポイント上がっても件数は減ります。率の差、件数の差、変化の原因を別々に確認してください。

正解はA：A部署で試行し、結果を確認して全社導入を検討する

A：正解の理由

試行の対象・確認する情報・その後の検討という順序を、本文の範囲内で言い換えています。

B：この選択肢が違う理由

試行の対象はA部署だけです。「全社員」へ範囲を広げています。

C：この選択肢が違う理由

効果はこれから確認する段階で、向上が確定したとは書かれていません。

D：この選択肢が違う理由

業務の進み具合も確認します。また「検討する」と「決まる」は異なります。

別の問題でも使うには：「一部」を「全部」、「検討」を「決定」に変える選択肢に注意します。常識的にありそうな効果でも、本文にない情報は足しません。

正解はC：見積書がない案件は承認されていない

A：この選択肢が違う理由

「承認→見積書あり」の逆を、根拠なく成立させています。見積書があっても審査中の案件はあり得ます。

B：この選択肢が違う理由

承認済みなのに見積書がない、という状態は与えられたルールに反します。

C：正解の理由

ルールの対偶は「見積書がない→承認されていない」です。少なくとも1件、承認されていない案件があるとも分かります。

D：この選択肢が違う理由

見積書がない案件が少なくとも1件ある、という与件に反します。

別の問題でも使うには：見積書が提出されている案件については、承認済みか審査中か、このルールだけでは決まりません。

正解はD：Cは2番目である

A：この選択肢が違う理由

A・C・D・Bという順序も条件を満たすので、Bが4番目になる場合があります。

B：この選択肢が違う理由

A・C・D・Bという順序ではDは3番目です。

C：この選択肢が違う理由

A・C・D・Bという順序ではDがBより前です。

D：正解の理由

BはAより後、CはAのすぐ後、Dは先頭ではありません。先頭に置けるのはAだけなので、Cは必ず2番目です。可能な順序はA・C・B・DとA・C・D・Bです。

別の問題でも使うには：「必ず」を確かめるときは、1つの並びが作れるだけでは足りません。ほかの選択肢には、条件を満たす反例がないか探します。

正解はC：同種の業務担当者を無作為に研修あり・なしへ分け、同じ期間に両群の処理時間を比較した結果

A：この選択肢が違う理由

会社全体の売上には、価格や需要など別の要因も影響します。個人の処理時間に対する研修の効果を直接比較していません。

B：この選択肢が違う理由

満足度と処理時間の短縮は異なる指標です。満足度だけでは効果の原因を判断できません。

C：正解の理由

同じ期間・同種の業務で研修あり・なしを比較すると、慣れや繁閑など、研修以外の説明と区別する材料になります。割付や業務条件の妥当性も確認します。

D：この選択肢が違う理由

もともとの能力や選抜の違いという別の説明を考える材料にはなりますが、研修あり・なしの同時期の比較にはなっていません。

別の問題でも使うには：前後で数値が改善した事実と、その原因が研修だという主張を分けます。追加情報は「改善したか」だけでなく「ほかの説明と区別できるか」で選びます。

正解はA：合計の誤り率は下がったが、研修が原因かは表だけでは判断できない

A：正解の理由

前年は（5＋4）÷（100＋80）＝5％、今年は（6＋4）÷（120＋100）≒4.55％です。率の低下は確認できますが、研修以外の業務内容・人員構成などの変化は表にないため、原因までは特定できません。

B：この選択肢が違う理由

A部署は5件から6件へ増え、B部署は4件のままです。件数が両方減ったという読み取りも、効果が確定したという結論も成り立ちません。

C：この選択肢が違う理由

A部署は前年5÷100＝5％、今年6÷120＝5％で変わっていません。合計についても、件数を集計して比率を計算する必要があります。

D：この選択肢が違う理由

この2部署・2時点の数値だけから、一般的な因果関係や「必ず」という法則は導けません。

別の問題でも使うには：合計の率は分子の合計÷分母の合計です。研修の効果を検討するなら、研修を受けていない比較対象や、業務の難しさが変わっていないかも確かめます。