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全体像・読み進め方を確認する
正解だけでなく、残り3つの誤り方も見ます。
この記事を読む3ステップ
最初に全体像をつかみ、必要なところから読めます。
解く前に：公式問題ではなく、理解と適用を練習する独自例
以下は経営知識を事例へ使うためのオリジナル6問です。単語の定義だけでなく、条件の選択、二つ以上の情報の照合、金額と率、検証設計を扱います。実際の過去問や同一難易度の保証ではなく、同じ問題形式が本番で何問出るかを示すものでもありません。
公式の科目・時間はグロービス「受験科目」を確認しました（2026年9月9日）。本記事の例や整理は独自制作で、公式の過去問・頻度表・出題予告ではありません。実際の操作・利用機器・持込み・採点は指定案内で確認してください。
公式構成では30問科目は平均40秒、20問科目は平均60秒ですが、この6問は学習用で一律の制限時間を設けません。まず答えと根拠を自分で決めてから解説へ進み、時間付き演習では科目別の時間予算を使ってください。
このページは、読むだけで確認できる独自の練習問題です。紙に選んだ肢と理由を一行書いてから解説を開くと、正解した問題でも、知識で判断したのか消去法で残したのかを振り返れます。
答え合わせでは「自分が選んだ肢が成り立たない条件」を一つ残してください。解説を読んでも理由がつながらない場合は知識と判断を分ける復習方法へ、企業会計の用語で止まる場合は利益と現金の違いへ戻れます。
例題1：経営戦略：分類と使える資金を合わせて読む
事業AとBをPPMで整理する。ここでは市場成長率5%以上を高成長、相対的市場シェア1以上を高シェアと定義する。Aが当期に生む資金30百万円のうち10百万円は事業維持の更新に必要で、他へ回せない。Bへの追加投資案は25百万円で、他の資金源は未確保である。資料から確実に言える記述はどれか。投資案の価値や資金調達の可否はまだ審査していない。
| 事業 | 市場成長率 | 相対的市場シェア |
|---|---|---|
| A | 2% | 1.8 |
| B | 12% | 0.6 |
- A：Aは低成長・高シェア、Bは高成長・低シェアであり、Aの利用可能な20百万円だけではB案の25百万円を賄えない
- B：Aは低成長・高シェアなので、更新費10百万円もBへ回してよく、追加資金は不要である
- C：Bは高成長なので高シェアにも分類され、資金不足があってもこの分類だけで投資を採用できる
- D：Aの相対的市場シェア1.8は自社が市場の180%を占める意味なので、この表からPPMの分類はできない
解答と考え方：A
| 選択肢 | 正誤と理由 |
|---|---|
| A | 正解。両軸を確認するとAは金のなる木、Bは問題児。使える資金は30−10＝20で5不足する。これは資金条件の判断で、採否の結論ではない。 |
| B | 誤り。更新用資金は他へ回せないという条件に反する。金のなる木という分類だけで維持投資を不要にはできない。 |
| C | 誤り。市場成長率と相対シェアは別軸。Bの0.6は低シェアであり、分類だけで投資価値も確定しない。 |
| D | 誤り。相対シェアは競争相手との比で、市場全体を分母とする通常のシェアではない。1を超える値はあり得る。 |
分類と資源配分を分ける考え方はPPMの2軸と投資判断へ。資金を調達できたとしても、B案の価値やリスクの検討は別に必要です。
例題2：マーケティング：値下げと数量増加から利益を比較する
同じ期間について、ある商品の現行価格案と値下げ案を比較する。販売数量は販売予測がそのまま実現すると仮定し、全量販売できる。単位変動費は両案1,200円、期間固定費は両案30万円、他の収益・費用・税は考えない。値下げ案を選んだ場合の利益の変化として正しいものはどれか。
| 案 | 1個の価格 | 販売数量 |
|---|---|---|
| 現行 | 2,000円 | 1,000個 |
| 値下げ案 | 1,800円 | 1,400個 |
- A：売上の増加52万円が、そのまま利益の増加52万円になる
- B：利益は50万円から54万円へ、4万円増える
- C：単位限界利益が25%減るので、利益も50万円から37.5万円へ減る
- D：値下げ案は売上252万円から固定費30万円を引いた222万円が利益になる
解答と考え方：B
| 選択肢 | 正誤と理由 |
|---|---|
| A | 誤り。売上は200→252万円だが、数量増に伴う変動費も120→168万円へ増える。52−48＝4万円の増益。 |
| B | 正解。現行は(2,000−1,200)×1,000−300,000＝500,000円。値下げは(1,800−1,200)×1,400−300,000＝540,000円。 |
| C | 誤り。単位限界利益800→600円は25%減だが、数量が1,000→1,400に変わる。単位だけの率を期間利益に当てはめている。 |
| D | 誤り。変動費168万円を引いていない。固定費だけの控除では利益を求められない。 |
縦軸は万円、ゼロ基準で共通。棒の全高は売上、内訳は変動費・固定費・利益。数量は本文で仮定した値で、実績ではありません。
- 青：変動費120 / 168
- 斜線：固定費30 / 30
- 緑：利益50 / 54
売上増52 − 変動費増48 − 固定費増0 ＝ 利益増4万円
凡例の左は現行、右は値下げ案。単位限界利益は800→600円へ減る一方、数量は1,000→1,400個。単位・数量・期間合計を分けて読みます。
図の数量は仮定であり、値下げすれば1,400個売れるという予測根拠ではありません。同じ固定費で現行利益50万円を維持するには600×数量−300,000≧500,000より、整数なら1,334個以上が必要です。価格と利益の条件も確認してください。
例題3：人的資源管理：研修効果と同時期の変化を分ける
希望した管理職だけに追加研修を行ったところ、その後の部門業績が改善した。同時期に全社共通の受注環境も改善しており、研修の因果効果はまだ分からない。次期は40支店すべてが12週間以内に追加研修を受けられ、6週間の先行・待機比較を実施できる。比較への同意等の手続きと業務上の条件も満たせるとする。効果をより適切に検証する設計はどれか。
- A：前回の受講部門だけについて研修前後の業績をもう一度比較し、増加分を研修効果とする
- B：受講を強く希望する20支店を先行させ、希望が弱い20支店と6週間後の業績だけを比べる
- C：全支店を同時に受講させ、満足度が高い支店ほど研修が有効だったと結論づける
- D：支店を無作為に先行・待機へ割り付け、同じ指標を両群で測定し、途中離脱や他支店への研修内容の波及も確認する
解答と考え方：D
| 選択肢 | 正誤と理由 |
|---|---|
| A | 誤り。受注環境等の同時期の変化を分けられず、前後差だけでは原因を特定できない。 |
| B | 誤り。希望の強さに伴う意欲や管理体制の差が残り得る。受講前の違いを無視している。 |
| C | 誤り。満足度は業績への因果効果と同じではなく、同時期の比較対象もない。 |
| D | 正解。無作為割付で系統的な選択差を減らす設計。両群の受講前・6週後の指標、割付の実施、欠測・波及を点検し、差の不確実性も評価する。 |
対象40支店
受講前の指標を記録し、無作為に20支店ずつ割付
↓ 同じ6週間
業績等の指標を測定
↓ 同じ6週間
同じ定義の指標を測定
比較時に確認：割付の実施・欠測・離脱・波及・偶然差
待機群も12週以内に受講する設計
矢印は時間経過、枠の面積は業績を表しません。これは検証の設計図で、研修効果の結果ではありません。図の20/20は独自の均等割付案。小さい標本の検出力、他支店へ内容が伝わる影響、実施条件にも注意します。
一般的な比較設計はJ-PALの無作為化評価の解説を確認しました。研修事例は独自です。無作為化しても有限標本の偶然差や実施上の問題は残り、効果の大きさ・別会社への再現まで自動的に確定するものではありません。
制度・育成の目的を整理する場合は人的資源管理の全体像へ。実際の施策では対象者への影響と実施可能性も確認します。
例題4：組織行動学：会議で埋もれた情報を判断へ戻す
新システムの採否を決める会議では、責任者が冒頭で導入支持を述べ、その後の発言は賛成だけだった。一方、会議前に各担当者が個別に提出したメモには、移行作業と障害対応に関する異なる懸念が記されていた。次回は結論前に分散した情報を集め、代替案を比較したい。目的に最も合う運営はどれか。
- A：前回の全会一致を判断の質の証拠とし、同じ議題の再投票だけを行う
- B：議長だけを交代させ、責任者が最初に結論を示した後、賛成意見から順番に集める
- C：結論を示す前に各担当の根拠・懸念・代替案を個別に集め、異論を検討する時間と比較基準を設ける
- D：決定を先に確定し、懸念のある担当者からは実施後にだけ改善意見を受け付ける
解答と考え方：C
| 選択肢 | 正誤と理由 |
|---|---|
| A | 誤り。一致したという結果は、必要な情報が検討された証拠ではない。すでに異なるメモが存在する。 |
| B | 誤り。議長の変更だけでは、先に示した結論に発言が寄る条件や、懸念が後回しになる順番を改めていない。 |
| C | 正解。結論前に独立した情報を集め、根拠に基づいて異論と代替を比較する点が、提示された目的に対応する。 |
| D | 誤り。導入判断に必要な懸念を、採否の決定後まで使わないため目的とずれる。 |
集団意思決定で異論や情報が抑制される問題はOpenStax「Group Decision-Making」を参照しました。事例だけで社員個人の心理を診断する問題ではなく、目的に合う情報収集と検討の仕方を選ぶ独自例です。意見を集めれば必ず最良の判断になるという保証でもありません。
例題5：企業会計：営業CFと期末資金を段階的に求める
金額は百万円。ある期間の純利益18、減価償却4、営業に関わる売上債権の増加30、棚卸資産の減少3、仕入債務の増加5とする。純利益から営業CFを求めるその他の調整はない。さらに設備購入による投資CF−12、借入による財務CF＋8だけがあり、期首資金は20。営業CFと期末資金の組合せとして正しいものはどれか。
- A：営業CF30、期末資金46
- B：営業CF0、期末資金16
- C：営業CF−16、期末資金0
- D：営業CF22、期末資金38
解答と考え方：B
| 選択肢 | 正誤と理由 |
|---|---|
| A | 誤り。売上債権の増加30の控除を落とすと18＋4＋3＋5＝30になるが、与件の全調整を含んでいない。 |
| B | 正解。営業CF＝18＋4−30＋3＋5＝0。資金増減は0−12＋8＝−4、期末は20−4＝16。 |
| C | 誤り。棚卸の減少と仕入債務の増加まで控除すると18＋4−30−3−5＝−16になり、調整方向が違う。 |
| D | 誤り。18＋4＝22で止まり、売上債権・棚卸・仕入債務の調整をすべて落としている。各肢の期末資金は営業CFから投資/財務CFを足した値なので、先に営業CFの根拠を確認する。 |
営業CF0は、純利益がゼロだったという意味ではありません。利益から営業CFへつなぐ図で符号の理由を確認し、資金全体の増減を区別してください。
例題6：ファイナンス：借入比率と要求利回りを同時に変える
資本コストを次の表で比較する。比率は負債と株主資本の時価合計に対する割合で、税率30%、利息の税効果を利用できるものとする。両案とも同じ帰属のCFに対応するWACCを計算する。正しい比較はどれか。
| 案 | 負債比率 | 株主資本比率 | 負債コスト | 株主資本コスト |
|---|---|---|---|---|
| 現状 | 40% | 60% | 4% | 9% |
| 変更案 | 60% | 40% | 6% | 13% |
- A：現状6.52%、変更案7.72%。この条件では負債比率が上がってもWACCは上昇する
- B：現状6.52%、変更案5.28%。変更案でも現状の要求利回りをそのまま使えばよい
- C：現状7.00%、変更案8.80%。利息の税効果はWACCに反映しない
- D：現状4.90%、変更案6.16%。負債と株主資本の両方を一律に税率調整する
解答と考え方：A
| 選択肢 | 正誤と理由 |
|---|---|
| A | 正解。現状は0.4×4%×0.7＋0.6×9%＝6.52%、変更案は0.6×6%×0.7＋0.4×13%＝7.72%。要求利回りの変化も反映する。 |
| B | 誤り。5.28%は変更後の重みに現状の4%/9%を当てた値。表では6%/13%へ変わっている。 |
| C | 誤り。税引前の単純加重平均で、利用可能とされた利息の税効果が抜けている。 |
| D | 誤り。株主資本コストにも0.7を掛けており、通常のWACCの式と異なる。 |
この一例から借入比率の最適値や企業価値の増減までは分かりません。WACCとCF・リスクの対応、計算の条件と検算へ進んでください。
6問を振り返り、次に確認する論点を決める
演習を増やす際は、公式サンプル・書籍・独自問題集の違いを確認し、出所と解説の条件が明確なものを選びます。
正解数だけでなく、どの条件を使ったか、なぜ他の肢を外したかを残します。見たことのある例を覚えて選べることと、別の条件へ使えることは別です。6科目各1問で全論点の習得や本番スコアを判定しないでください。
選択肢の条件を確認する7つの視点、用語の対比表へ戻り、前日なら限られた時間での確認計画を使います。科目全体への案内は6科目の学習ルートにあります。
ケースの条件を読み落としたときの復習先
選択肢に見覚えのある理論があっても、設問の目的や制約に合うとは限りません。BFのケース問題の読み方で、事実・目的・制約・副作用に分ける手順を確認できます。
例題の後は、条件を変えて理解度を確認する
本記事の例題は公式問題や過去問ではありません。BF6科目の理解度確認では、一行で理由を説明する練習ができます。CTのサンプルを探していた場合は公式サンプルの解答公開状況と独自例題を確認してください。GMAP対策トップで受験する編を選べます。
よくある質問
この例題は本番と同じ問題・難易度ですか？
いいえ。理解と適用を練習する独自ケースで、公式過去問の転載・再現ではありません。本番と同じ出題内容、難易度、採点や得点上昇は保証していません。
6問を解けば弱点科目が確定しますか？
復習候補は見つけられますが、各1問では科目全体の到達度や誤答原因は確定できません。別の論点も解き、根拠と時間を確認します。
問題は用語の暗記だけですか？
本記事では、表の複数条件、数量と利益、CFの調整、要求利回りの変化、施策の検証方法を扱います。名称だけでなく、条件を使って説明する練習です。
例題の解き方を、別の問題でも使ってみる
例題を理解したら、条件や数字が変わっても解けるかを確かめましょう。BFパックの930問ドリルでは基礎・計算・長文ケースを練習でき、160問の本番想定模試では時間配分を確認できます。
▶ 登録不要・無料の6問を始めるBFパックは5,980円（税込・買い切り）。月額料金はありません。無料6問は登録不要、残り16問は無料登録で利用できます。
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