価格弾力性の計算｜変化率の分母・中点法・売上の関係

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価格弾力性は、金額の差ではなく変化率の比

需要の価格弾力性をここでは「需要量の変化率÷価格の変化率の絶対値」で表します。符号付きで表す資料もあるため、定義を先に確認します。価格以外の条件を一定として需要量の反応を考える概念です。

独自例として単価1,000円から900円、数量100個から120個への変化を考えます。変更前を分母にすると価格は−10%、数量は＋20%。比の絶対値は2です。100円と20個の差を割った0.2ではありません。

変更前を100にそろえると、価格は90、数量は120。売上は90×120÷100＝108です。実額でも10万円から10万8,000円へ8%増加します。−10%と＋20%を足して＋10%とする計算は、基準量の掛け算を落としています。

単位変動費600円、固定費2万円が変わらないと仮定すると、利益は(1,000−600)×100−20,000＝20,000円から、(900−600)×120−20,000＝16,000円へ減ります。売上の増加だけで採算改善を結論づけないでください。

変更前基準は方向を逆にすると分母が変わります。900円から1,000円は約11.11%増、120個から100個は約16.67%減で、比の絶対値は1.5です。同じ二点でも2と異なります。

中点法では価格の平均950円、数量の平均110個を分母にします。数量の変化率20÷110を、価格の変化率100÷950で割ると19÷11≒1.727です。向きを逆にしても絶対値は一致します。設問が指定した定義を優先し、異なる方法の数値を同じものとして比較しません。

中点法の弾力性が1を上回る二点の比較では、この通常の値下げ・需要増の例のように売上が増える関係を確認できます。しかし変更前基準で大きな変化を扱うと、近似的な直感をそのまま当てはめると誤ります。最終的には二点の売上を直接計算してください。

値下げと同時に広告、季節、競合の供給が変われば、数量変化のすべてを価格の効果とみなせません。表から変化率を計算できることと、価格が変化を引き起こしたと識別できることは別です。

練習では定義、分母、符号、売上、利益の順に確認します。別の価格帯でも同じ弾力性が続く、値下げすれば必ず増益、といった条件を勝手に足さないことが大切です。

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この記事の図・数値・ケースは編集部独自の学習用です。公式問題や過去問の再現ではなく、出題頻度や合格を保証しません。当サイトは非公式の対策サービスです。

確認資料：OpenStax：価格弾力性と中点法（2026年9月18日確認）。図解と練習例は当編集部が別途作成しています。

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